海外駐在経験は40代転職に有利

海外と日常的にやりとりする仕事、特に海外での駐在経験があるなら、40代での転職に非常に有利な条件となります。

国際的に仕事のできる40代の人材は、国内企業／外資系企業問わず、非常にニーズが高いのです。

経験豊富な40代は、社会人として長年働いてきた実績を活かして、若手の教育や統率をしやすいですし、新しい技術や市場への理解・対応も柔軟にでき、経営的センスも持っているからです。

新しい市場に素早く順応していく必要のある企業としては、即戦力として活躍できる40代は喉から手が出るほど欲しいのです。

昨今は日本市場でビジネスをしたい外資系も増えており、それに伴って海外での経験が豊富な人材ニーズも増えてきています。

自分の海外経験を活かし、活躍できる企業はたくさんあります。もし現状に不満を抱えているのであれば、チャレンジしてみてはどうでしょうか？

転職に悩んでふさぎこんでいるだけでは何も解決しません。行動することで、突破口となるかもしれません。

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日本市場でビジネスをしたい海外の企業が増えている

2011年に名目GDPで中国に抜かれて世界第3位になったとはいえ、依然日本の国内市場は海外の企業から見れば宝の山に映ります。

日本政府が力を入れている観光産業を始め、小売、不動産、ITサービス業など、日本の高い国内消費と高い消費者意識で、日本で売れれば世界市場にも通用するという意識も高いです。

また海外では、MADE IN JAPANが高い品質を保証するワードとしても定着し、日本というキーワードは世界から魅力的とされています。

そのため、多くの外資系企業が日本市場に参入しビジネスを展開しています。しかしながら、日本のローカル市場で成功するためには、市場ニーズに通じた経験豊富な日本人が必要です。

外資系企業としては、イチから新卒を育てている時間的余裕が限られているため、即戦力とできる中途採用に頼ることになります。

この即戦力として有力なのが、経験豊富な40代となるのです。しかも、海外駐在経験があって、日常的に英語を使った仕事のできる人材は、外資系企業の採用担当者の目からとても魅力的に映ります。

そして、国内の日本企業からしても、そのような海外の経験がある40代は喉から手がほしいほど欲しい人材です。

なぜそう言えるかと言うと、私が実際に海外部門の部門長とそのような人材が不足しているという話しを聞いたことがあるからです。

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なぜ海外駐在経験が外資系企業への転職に有利なのか？

海外向けのビジネスをしたいが、人材が足りない！

以前の会社での話ですが、私も海外部門の経験がありまして、そこで海外事業を統括している部長がいつも言っていたことを思い出します。

その部長さんは口癖のように、「海外での売上をもっと増やしたいけど、仕事を任せられる人がいない」といつも言っていました。

海外との仕事ができる人材というのは、新卒で入ってすぐに任せられる訳ではありません。それなりに時間をかけて教育して、育てる必要があります。

でもそこまで待っていては、競合他社との競争に負けたり、商売のタイミングを逃してしまうことになります。部長としては、目標の売上数字を達成しなければならないというプレッシャーも当然あります。

そこで海外事業を加速するために中途採用を考えるというシナリオになりますが、20代や30代だとちょっと若すぎるケースがあります。

でも40代で管理職経験（=駐在経験）があれば、一つのプロジェクトやチームを丸ごと任せられます。40代であれば、部下の育成にも役立つのです。

その部長の話では、まずは2〜3年国内で仕事の内容や企業風土に馴染んでもらって、そこから駐在経験を活かす仕事を任していきたいと考えているようでした。

そうすれば、若手をじっくり育てるよりも短期間で成果を得ることができます。さらに、海外要員の層も厚くなり、より積極的に海外への投資を進めることができます。

このようなことを考えている企業は一社だけではないはずです。どの会社も似たような悩みがあるのではないでしょうか？

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海外駐在する人は限られている

海外駐在するのは、親の介護や子供の教育などそれなりに犠牲があるため、海外駐在自体に足踏みする人が多いです。

先進国ならまだ安心ですが、途上国など衛生状態や治安の悪い国での駐在は命の危険が付きまといます。

かくいう私も海外駐在の話が出ないように、立ち回っていました。前の会社では海外駐在できる人材が非常に少ないと、役員が嘆いていました。

このような状況から、海外駐在経験があれば、転職で競合する人もそんなに多くはないと考えられます。

チャレンジしてみる価値が多いにある、と考えた方が良いです。

日本企業が良いか、外資系が良いか？

日本企業では、一度海外駐在すると海外要員となってしまう現実

まあこれは伝統的な日本企業だけかもしれませんが、日本企業では海外駐在できる人材が少ないため、一度海外駐在すると会社からは海外要員としてみられてしまうということが多いにあります。

人事や部門長としても、「あいつは海外」というイメージが固まっているので、新しい組織を考える時も一番最初に駐在の枠に入れてしまいがち。

転職して来る人間なら、完全に海外要員としてレッテルを貼られてしまいます。

それに一度海外駐在経験があると、組織としてもハードルが低くなるため、定年間近まで世界各地を2～3年おきに点々とさせる人事になりやすいのです。

そのため、海外要員として転職すれば、海外を転々とすることが多くなることは念頭に入れておいたほうが良いでしょう。

積極的に海外に出て仕事をしたい方には、天国だと思います。

出世できるか？

定年が近くなったら、その後は定年まで本社で事務仕事（飼い殺し）というのがおきまりの海外要員パターン。

役員になれるかといえば、決してそうではありません。役員になるには、長年の駐在経験だけでは不十分で、もっと大きな組織全体を統括できる役職を経験していなければならないのです。

もちろん海外市場の執行役員的な立場で残れるかもしれませんが、それはやはり一部の人のみ。

海外での駐在が長いと、それだけ日本での人間関係（組織論理）に疎くなり、いざ日本本社に帰ってきても、そんなに仕事が無いということが多いのです。

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駐在経験を活かして国内で働くなら、外資系企業

海外に仕事するのはもう飽きたから、日本国内にとどまりたい！という人も多いはずです。

両親の介護の問題や、子供の教育問題、自分自身の健康の問題もあり、海外での駐在経験を活かして、国内で仕事を希望する人も多いです。

そのような人は、外資系企業へ転職を考える人が多いです。

外資系企業からすれば、日本は海外のひとつの拠点にしか過ぎません。ローカルスタッフとして、日本人を雇うという感覚です。

日本人といっても、外資系企業の本部の幹部とやり取りする必要があるので、海外の駐在経験があると仕事をスムーズに進めやすいのです。

でも、海外に転勤することはまったく無いかといえば、そうでもありません。

外資系企業の日本支社に入ったとしても、その後の働きによっては、海外の別の支社に行くこともあります。（日本の企業でも、そういったケースはあります。以前の会社でも、日本本社に入ったオランダ人が、アメリカ支社に転勤するといったケースがありました。）

また、これは私の経験になりますが、アメリカ人はかなり柔軟な考えを持つ人が多いので、「この人は有能だ」と思えば、すぐに「アメリカで一緒に働こう！」と言ってきます。そうやって、日本からアメリカに移った人も実際にいます。

もし個人的な都合で日本だけで働きたい場合は、その旨を転職時の条件として、必ず企業に伝えておくべきです。

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こんな人は、転職を考えてみては？

私も海外部門の経験がありますが、本社への報告・指示待ち、日本から出張者の受け入れ、滞在時のアテンド対応など本来の仕事以外にやることがたくさんあります。

海外の現場を知らない本社からの理不尽な指示を、考え方や文化が違うローカルの従業員にどうやって浸透させていくかなど、本社との方針と自分のやりたいことと合わなくなってくることも多いんです。

海外に経営の比重を置いていないと、海外部門と本社部門との軋轢があったりして、実際に働く側としては結構辛いものがあります。

もし今の部署にいても何のステップアップにもならないな、と感じるのであれば、ストレスで健康を害する前にも転職という選択肢を現実的に考えてみると良いでしょう。

今の会社よりも海外事業に理解があり、積極的な企業はたくさんあります。

そのような企業では様々なバックグラウンドの中途入社組が普通に活躍しています。

海外との仕事が好きならチャレンジしてみよう！

海外駐在、海外営業、海外工場指導、国際会計、国際法務、海外事業責任者など、海外とのやりとりが中心の求人がメインとなります。

つまり、転職すれば海外の仕事にどっぷりハマることになるので、そもそも英語が苦手な方にはオススメしません。

海外出張、海外への長期滞在なども多くあるでしょう。時差の関係で残業をしなければならないこともあるでしょう。日本の常識が通じないことも、異文化のギャップに悩むこともあります。

転職後にこんなはずじゃなかったと後悔しないためにも、自分は本当に海外の仕事が好きかどうかを再確認した方が良いです。

「辛い時もあるけど、やっぱり海外とのやりとりも仕事も好きなんだよな」と、これらを楽しめる人なら、チャレンジするべきでしょう。